この記事では人間ドックと自治体によるがん検診との違いから、人間ドックの費用相場と安く受ける方法、施設の選び方のポイントまで解説します。詳細は以下のリンクからご覧ください。

べたい箇所、受けたい検査を明確にする

人間ドックの費用は原則的に全額自己負担であるため、安く抑えられるに越したことはありません。しかし、費用のみで選び、気になる病気について調べられなかったら本末転倒です。たとえば「頻繁に頭痛があるので頭部の検査を受けたい」「周囲に大腸がんにかかった人が多いので大腸を念入りに調べてほしい」といったように、どんな不安があるか、どこを調べたいのかを明確にしたうえで、必要な検査が含まれるプランを選ぶことが大切です。また、自身に必要な検査を絞り込むことで、おのずと費用の軽減にもつながります。

部分的に会社の健康診断や自治体のがん検診を利用する

人間ドックの大きな利点は、個人に合わせた予防医療を、個人の意思で受けられることです。希望すれば、会社の定期健康診断や自治体のがん検診などでは行わない精密な検査を受けることも可能です。こうした検査項目はもちろん、受診のタイミングや医療施設も自由に選べるぶん、費用はかかります。

費用を少しでも抑えたい場合は、人間ドックのプランをよく確認して、会社の定期健康診断や自治体のがん検診でも実施している検査はそちらを利用し、そのぶんのコストを抑える方法もあります。たとえば、レディースドックの検査内容が「人間ドックの基本的な項目＋マンモグラフィ＋子宮頸部細胞診」だとします。この場合、マンモグラフィと子宮頸部細胞診は、加入している健康保険組合等によって健康診断のオプション検査として提供されていることがあります。あるいは自治体のがん検診でも同様の検査が行われているため、自身が対象条件に該当してればそちらを利用し、「人間ドックの基本的な項目」すなわちスタンダードな人間ドックのみ受診することで費用を抑えるなどです。

ただし、会社の定期健康診断や自治体のがん検診は各法律に基づき実施されているため、検査方法や受診年齢が限られます。マンモグラフィではなく乳腺MRI検査などの詳細な検査を希望する場合は、人間ドックなどの自由診療で受けることになります。また、人間ドックでパッケージ化されたプランを受診する場合は、一施設内で同日に複数の検査を終えられますが、会社の健康診断や自治体のがん検診を受診する場合は別日日程となることも理解しておきましょう。

健康保険組合等や自治体の補助・助成制度を利用する

加入している健康保険組合等やお住まいの自治体によっては、人間ドックや脳ドック費用の補助・助成制度を設けている場合があります。詳細は次章で解説します。

【番外編】人間ドックで病気が見つかった場合の費用は医療費控除の対象になる

安くする方法とは異なりますが、人間ドックを受診してがんなどの重大な病気が見つかり引き続き治療を行った場合、病気を確かめるための精密検査や治療の費用に加え、人間ドックの費用も医療費控除の対象となります^*9。医療費控除額は所得金額等によって変わります。

なお、人間ドックの結果、重大な病気が見つかっても、その後精密検査や治療を行っていない場合は人間ドックの費用は医療費控除の対象になりません。